342 :名無しさん@十周年:2009/12/17(木) 16:10:42 ID:WrHybjiOO
「3ヶ月間の政権の迷走を見れば、力なき首相が政治空白をもたらし、不況と失業を拡大させていることは明白だ」

    ──鳩山由紀夫(2009年1月、衆院代表質問にて、麻生太郎首相(当時)に対し)

» 必殺! サイバーノーガード戦法! メソッドA

「利用者のみなさまへ
本サイトはメソッドA サイバーノーガード戦法で運用しております。
本サーバには脆弱性がありますが、それを利用して情報を抜き出した場合、不正アクセス禁止法および威力業務妨害により刑事罰に処せられる可能性があります。当社は、こうしたクラッキング活動に対して徹底して戦い、利用者の方の保護に全力をつくします。」

メソッドAとは要するにこういうことである。

その1 セキュリティへのコストを切り詰めて、脆弱性あってもいいやで安価に開発。サーバ管理者もセキュリティまでわかる人は単価高いので、安いサーバモンキー程度ですませる。予算があったら保険に入っておく。

その2 冒頭の文章=このサイトがメソッドAで運用されていることを掲示する。

その3 脆弱性の指摘があったら「うちはノーガード戦法だから、余計なことをいうな。」とつっぱねる。

その4 脆弱性をついた攻撃あるいは脆弱性の情報公開があったら、相手を不正アクセス法と威力業務妨害で告訴する。今回の事件でわかるように、脆弱性を放置し個人情報を漏洩させても運営者は全くおとがめなしで安全である。これは運営者からすると、訴えたもん勝ちといえる。警察のお墨付きというわけである。

その5 もし、本当に被害が発生したら、迅速にお詫びのメールを被害者に送付する。世間がうるさかったら、商品券でも送る。商品券のコストがセキュリティ投資のコストを上回る可能性はまずないので、これでも損ではない。

 なお、タイトルにある「安全」というのは、運営者が安全という意味で利用者はきわめて危険な状態におかれる。

635 :名無しさん@十周年:2009/12/17(木) 16:45:53 ID:ydFDFPBfQ
自民党が負けた最大の理由は、飽きられたからだよ。
国の危機を間一髪で乗り切るようなイベントが無かった、そんな一大事に陥る状況すら作らなかったから、みんな平和に飽きてスリルを求めたんだ。
最近の婚活してる女性に話を聞いてみたら、下記の希望。

●結婚したら専業主婦願望、でも家事育児は分担で。
●あなたの財布は私のもの、私の財布も私のもの。昼ご飯、夫コンビニ妻ランチ。
●週末は専業主婦も休みたい、夫が家事育児するべき。
●結婚したら趣味の付き合いは止めるか控えめにと夫に言う。でも自分は止める気がない。
●新居は妻側の近所で。妻側親とはしょっちゅう交流。でも夫親は無視か疎遠で孫も抱かせない。
●万一離婚したら、可愛い子供の親権は妻で、生活費養育費はむしり取られる。

この状況を、自分に置き換えて考えてみて下さい。
もしあなたが大黒柱だったとして、

●仕事して帰ってきたら、ヒモの夫に家事も当然のようにさせられる。
●夫の財布は夫のもの、妻の財布も夫のもの。
●平日は仕事、週末も家事育児。いったいいつ休みゃいいの?
●結婚したら趣味の付き合いは止めるか控えめにと言われ、でも夫は止める気がない。
●新居は夫側の近所で。夫側親とはしょっちゅう交流。でも妻親は無視か疎遠に。
●万一離婚したら、可愛い子供の親権は夫で、生活費養育費はむしり取られる。

これでも結婚したい?
啓発された利己主義こそ、人間のもっとも強い力なのだ。人々が無償で何かをするのはほとんどの場合、自分の中に理由があるからだ。それは楽しいからであり、何かを言いたいから、注目を集めたいから自分の考えを広めたいからでありほかにも無数の個人的理由がある。
コンピュータは考えることが出来るか、という質問は、潜水艦が泳げるかという質問と同じである。
本田宗一郎
仕事中は階級もあり指導もある。でも、仕事を離れりゃ友達同士じゃないですか。
先の友人によると、ジョブズはiPhoneの試作品をホームパーティにやってきた子供たちに嬉しそうに見せて自慢していたといいます。そこで、あぁ、子供たちが遊んでて割れたら危ないなとか、そういうことを敏感に感じ取って、もう生産にはいりますよという直前になって、表面を超高価な強化ガラスに変えることにした、とかちゃぶ台をひっくり返して現場をてんてこ舞いさせる。そういうことをやっちゃえるんです。トップが製品のことを1ユーザとして愛してることを現場のひともちゃんと知ってるから、無理な注文にも必死で応える。
101 以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします 投稿日:2009/12/15(火) 01:19:28.11 ID:Eos/I1OC0
【インターネット普及率100%】
インターネット普及率が100%だったことが明らかになった。
専門家は「これは今まで政府主導にてIT革新を行った事が実を結んだのでしょう」
とコメントした。
調査方法は今年、1月から4月にかけてインターネット上でアンケートをとった。
(約2万3000件)。